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BPOの基礎知識


初回投稿日 : 2021/04/02

部下育成で気を付けたい3つの失敗原因と欠かせない5つのポイント

部下育成で気を付けたい3つの失敗原因と欠かせない5つのポイント

部下育成に悩んでいるものの、誰にも相談できずに困っているという上司は多いのではないでしょうか。部下にはそれぞれ個性があり、最適な育成手法は一人ひとり異なります。今回は部下育成が失敗する3つの原因をはじめ、部下育成に欠かせない5つのポイントや具体的な育成手法について解説します。

部下育成で失敗する3つの原因

部下育成でやりがちな失敗に導く3つの原因について解説します。部下育成がうまくいかない原因を知ることで、より良い部下育成に役立てることができます。

育成ではなく指示になっている

育成ではなく指示になっていることが失敗の原因になっていることがあります。

業務のやり方や緊急度の高いイレギュラー時の業務対応など指示が最適なシーンが多くある一方で、業務の進め方や状況に応じた対応など部下が主体的になり、能動的に動く余地のあるシーンもあります。

部下育成がうまくいかない際、上司が自身の考え方ややり方を行うように指示してしまうケースが多くあります。指示されたことをそのまま行うだけでは、部下が自分で考えて動く必要がなく、成長する機会もなくなってしまいます。部下が自身で考える余地を残す育成を行うことで、成長を促し、育成につなげることができます。

状況に応じて、部下への伝え方を改めて見直すことが大切です。

部下とのコミュニケーション不足

部下とのコミュニケーションが不足していることで、部下の成長を妨げているケースもあります。

部下の自主性を尊重するあまり、部下へ業務を丸投げして放置してしまうということがあります。相談が気軽にできなかったり、自身の状況を上司が把握できていなかったりという状況が続くと、上司への信頼感も薄れ、部下はモチベーションを高く保つことが難しくなります

また、部下とのコミュニケーションが不足していることで、上司は部下の頑張りを正当に評価することが難しくなります。部下にとって、正当に評価されないことで成長意欲が薄れてしまう可能性もあるのです。

部下と上司が定期的にコミュニケーションを取る場は、部下育成において必要不可欠です。

上司側の育成に必要な知識やスキルの不足

部下育成に取り組みたい想いは強いものの、上司側の育成に必要な知識やスキルが不足していることで自己流の部下育成となり、効果が限定的となっているケースもあります。

組織として、パフォーマンスを高める上でも育成者側の知識やスキルの習得は重要な要素となります。具体的な育成手法に関しては、のちほど解説します。

部下育成に欠かせない5つのポイント

部下によって最適な育成手法は異なるものの、取り組む上でのポイントはあります。ここからは、部下育成に欠かせない5つのポイントについて解説します。

部下育成に欠かせない5つのポイント

本音を引き出せる信頼関係の構築

部下育成における最も重要なポイントは、上司と部下の間に信頼関係を築くことです。

信頼関係を構築することで部下の状況を把握しやすくなり、部下に合った育成手法を取り入れやすくなります

信頼関係を構築する上で、コミュニケーションは重要な役割を果たします。部下の業務内容や成果だけでなく、コミュニケーションを通して考え方や価値観を知ることで信頼関係を強化することができます。

コミュニケーションを取る上で、部下の話にしっかりと耳を傾けることがポイントとなります。上司が一方的に話したり、話を途中で遮ったり、価値観を否定してしまったりしては部下が本音を話しづらくなり、表面的な会話になる懸念があります。後ほど解説するコーチングが重要な役割を果たします。

本音を引き出せる信頼関係の構築は、効果的な部下育成を実現する上で必要不可欠なポイントです。心理療法においても信頼関係を築く「ラポール(※)の形成」は重要視されており、ビジネスシーンでも上司と部下の良好な関係作りに貢献します。

※ラポール:フランス語で、「架け橋」を意味する。

部下の成長を促す目標設定

部下の成長につながる目標設定は、部下育成における2つ目のポイントとなります。

会社都合の目標を部下に押し付けるだけでは、部下自身の成長につながるとは限りません。たとえば、部下のスキルや能力を考慮しない高すぎる目標では、部下のモチベーション低下にもつながります。また、抽象的な目標設定では目指す方向性がわからなくなり、部下の成長を妨げてしまうケースもあります。

部下自身の成長につながるかという視点を取り入れながら、具体性のある目標を設定することで、モチベーション向上にもつながり、部下育成を促進することができます。

部下が主体的に動く状況作り

3つ目のポイントは、部下が主体的に動く状況を作ることです。

上司の指示に従わせるだけでは、部下にとって指示待ちが当たり前となります。上司は指示を出し続ける必要があり、部下は指示がないと動けず、育成が進まない状況になってしまいます。

そこで部下が主体性を育てる上で、自分で考えて動く状況を作ることがポイントとなります。最初はうまくできないことがあっても部下の自主性を評価し、状況が改善される経験を積み重ねることで部下の自信につなげることができます。そして、部下が自分の行動に自信をもてることで、主体性が育まれ、部下の成長にも貢献する好循環が生まれるのです。

部下が能力を発揮しやすい環境作り

部下の成長を促す上で、能力を最大限に発揮しやすい環境作りが4つ目のポイントとなります。

困りごとを気軽に相談できる環境を整えることで、部下の不安を解消し、自発的な行動を促すことができます。そして、信頼関係を構築することで心理的な安心感が生まれ、実力を発揮しやすい環境を作ることができます。

また、部下の取り組みや成果が正当に評価される環境を作ることも能力を発揮しやすい環境作りにおいて重要です。

成長を促すフィードバック

5つ目のポイントとして、部下の成長を促すフィードバックを行うことがあります。

成果だけでなく取り組み時のプロセスや考え方へもフィードバックの幅を広げることがポイントとなります。その時点では成果に結びついていなくても、フィードバックを通して部下の成長を促し、大きな成果につながる可能性があるのです。

また、フィードバックを通して自分の担っている役割を理解し、業務の全体像をつかむきっかけとなることもあります。自身の業務が企業に役立っていると実感できることで、部下のモチベーションを高め、自己成長につなげられるメリットもあります。

部下育成の手法

部下育成がうまくいかない3つの原因や取り組む上での欠かせない5つのポイントをふまえ、ここでは主な部下育成の手法について解説します。

1on1ミーティング

1on1ミーティングとは、上司と部下が1対1で行う面談を指します。

上司と部下が直接コミュニケーションを取れる場所として、部下育成に役立てることができます。1on1ミーティングにおいて、信頼関係を構築できているかが重要なポイントとなります。部下が抱えている悩みや現状を正直に話せる関係性があってこそ、部下の成長につなげる場として効果を発揮することができるのです。

また、1on1ミーティングで部下の現状に上司が目を向ける機会を作ることで部下はモチベーションをもって業務に取り組みやすくなり、上司にとっても正当な評価をしやすくなるメリットがあります。

株式会社TMJでもコンタクトセンターの現場で1on1ミーティングの場を積極的に設け、従業員の行動変容を促す独自の人材育成体制を構築しています。管理者向けの1on1の進め方に関する研修を設け、管理者側の育成スキルや知識を養っています。TMJの人材育成・研修サービスの詳細は、<こちら>。

<関連記事>1on1ミーティングは意味がない? 3年間実践してわかったこと

コーチング

コーチングとは、部下の自主性を促すことで目標達成に向けてモチベーションを高めるコミュニケーション手法を指します。

上司と部下の対話の中で、部下が新たな気付きが得られるように上司はフォローすることが重要なポイントとなります。

部下が自分の力で考え主体的に業務に取り組めるように、答えを与えるのではなく、あくまでも答えを部下から引き出すアプローチとなります。コーチングを行うことで、部下は本音を話しやすくなり、信頼関係の構築にもつながります。

TMJでは、全マネージャー層がコーチングマネジメント研修を受講しており、1on1ミーティングの場でもコーチングを積極的に取り入れています。

<関連記事>コーチングとは?意味や3つの基本スキル、活用シーンを解説

1on1ミーティングでコーチングを取り入れることで、より効果的な部下育成を実現することができます。

人材育成に力を入れるTMJ

コンタクトセンターは多くの人員で支えられており、部下育成をはじめ、人材育成は重要なテーマとなっています。

株式会社TMJでは、独自の人材育成プログラム「PLATOS(※)」を導入し、コンタクトセンターの管理者の育成を通した、部下育成に全社的に取り組んでいます。PLATOSの詳細は、<こちら>。

※PLATOS:Planning(計画)、Training(研修)、OJT(On the job training)、Skill Check(スキル評価)の頭文字を取ったTMJ独自の人材育成プログラム。

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執筆者紹介

ビジネスのデザイン力で、事業の一翼を担うBPOパートナーのTMJ。将来にわたる経営環境に最適なビジネスプロセスを設計し、事業を代替することで、クライアント企業の継続的な事業成長を総合的にサポートしています。

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